精神科の治療法

精神科の治療法はカウンセリングと薬物療法

精神科の治療法の中心は、カウンセリングと薬物療法です。

 

大きな総合病院は、たくさんの患者がいるので、長い間待たされたわりに、
診療時間が短い傾向がありますが、カウンセリングは本来ある程度の時間がかかるものです。

 

通常の病気については、総合病院のほうが設備は整っているのですが、
精神科の治療も上手ともかぎりません。町医者のほうがいい場合もあるのです。

 

しかし、残念ながら、精神科では、町医者でも総合病院の担当医でも、
じっくりとこちらの話に耳を傾けて聞いてくれる医師は、そんなには多くないかもしれません。

 

その背後には、日本の精神医療制度のしくみがあり、健康保険でカバーされる範囲は非常に狭いのです。

 

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精神科の医療制度のしくみと診療報酬の実態

精神科で医師が行う治療として認められて診療報酬が支払われるのは、
カウンセリングとしては30分以上で90点(なんと900円)です。
30分以上は1時間かけても2時間かけても点数は変わないのです。

 

現実的に病院が回転するためには、患者の話に根気強く耳を傾けるより、検査や投薬をしたほうがいいのです。

 

全体からみたら少数ですが、心療内科、臨床心理士やカウンセラーを置いているところもあるようです。
しかし、どこの病院でも雇いたいのですが、雇っても採算がとれないのです。

 

診察して薬を処方して終わり「はい次の人」という形になってしまいます。
それは、お金にもならないから5分とか10分で済ましてしまうのです。
他人の話を丁寧に聞くのはたいへんエネルギーが要ることです。

 

また、投薬のために病名をつけるというあるようです。
これは今の保険診療ではしかたがないというのが本当なところで、
「○○かもしれない」というだけでは健康保険は適用できません。

 

そのため、病名をつけるしか仕方がないとなります。
しかし、これは、患者さんの側にとっても、健康保険を適用してもらえるためにメリットになるのです。

 

精神科医療の法律

医療上の運用は、精神科医療の法律で、保険医療を行って診療報酬を得るための「健康保険法」及び
医療に係る専門職種を対象とした「医師法」や、一般科医療と同様に医療設備や医療人員等の
医療提供体制を定めた「医療法」等により規定されています。

 

精神科医療では、患者を擁護することが重要で、病識が無い患者に対する強制的入院や、
行動制限、身体拘束、隔離等が必要になる場合もあります。

 

また、社会復帰に対する援助のため、治療後に重度の障害を残すことが多いために、
自立等にかかわる「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律」、
通精神障害者の人権、社会復帰が定められています。

 

現在、神経症性障害、うつ病、てんかん、アルコール依存症、器質性精神障害なども含まれて、
厚生省が公式に使用している精神障害者数は303万人です。

 

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