アメリカでは勤め先で保険を用意

アメリカでは勤め先で保険を用意

アメリカでは会社などに勤める場合は、
会社が加入している保険に入ることができます。

 

アメリカの会社は、一般に、複数の保険会社と契約をしており、
各家庭の事情に応じて、いくつかの保険会社のなかから加入者が選び出します。

 

そのため、保険会社の選択の幅も狭まります。

 

さらに、診療を受けられる病院が制限されてしまう場合もあり、
保険の種類によっては、保険会社の指定した病院のリストの中から選ぶことになるからです。

 

気に入った病院がないときや、ぜひ受診したい医師がリストの中にない場合は、
保険がきかないことになります。全額自己負担が原則です。

 

しかし、治療費が一定額を超えた場合は、
超過後の医療費の数十パーセントまでなら負担してくれる場合もあるのです。

 

その場合は、保険会社に問い合わせてみるか、契約時にもらう説明書や保険カードを調べてみる必要があります。

 

個人で医療保険に加入する場合は、何をどこまで保障してもらうのか、
きちんと将来的なリスクを踏まえて計画をたてておく必要があります。

 

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専門医に診療を受ける場合

また、アメリカで診療を受ける場合に、注意しなければならない点があります。
それは、専門医にかかることができない場合があるということです。

 

日本では、鼻の調子が悪そうなら耳鼻科、目が痛いなら眼科にいきます。
保険証を持って行けばいいのですが、アメリカでは簡単にはいきません。

 

それは、職場の保険などのように保険会社で指定した病院にしか診療をうけれない保険があるからです。
まず、指定の病院のところへ行き、そこで紹介状を書いてもらい、その紹介状をもって専門医に行くという手続きが必要なのです。

 

この場合も、診療してもらえる専門医は限られていて、どうして行きたい病院がある場合は、
自己負担覚悟で行く必要があるので注意が必要です。

 

日本の国民皆保険という社会保障体制

日本では、保険に入っていると、地元の病院、個人病院、総合病院、公立病院、私立病院、
どこでも受診でき、医療費も、どこでも同じように保険が使えます。

 

また、緊急時も、誰もが平等にその病院での最善の医療が受けられます。
国民皆保険に加入するという万全の社会保障体制が日本ではとられているため、
いつでも病院にかかることができます。

 

世界的にみると、日本は医療制度の充実した国なのです。

 

アメリカでは、日本のように国が運営する国民皆保険加入制度というものは存在しません。
そのため、アメリカでは国民が民間の保険会社の中から、好きな保険を選び、保険契約を結ぶのです。

 

オバマさんが日本の医療制度のように「国民皆保険」を実施しようとしましたが未だに実現はしていませんね。

 

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